当協会は、地質調査を業とする企業技術の向上と地域貢献により社会的責任を全う
することを主たる目的として、1980年（昭和55年）に公益法人として産声を上げました。

今年で天草大水害発生から５０年を迎え、平成２４年７月の阿蘇豪雨災害、平成２８年
４月の熊本地震そして令和２年７月の球磨地域豪雨災害と自然災害の脅威にさらされ
てきました。当協会は地元に根差した協会として災害時の支援活動や現場即応体制
の確立、職員の資格取得促進及び各種勉強会を通じて会員の技術の研鑽を行ってお
ります。

日本の産業界の喫緊の課題として少子高齢化による労働者不足が挙げられます。少
子高齢化による労働力の不足は確定した近未来なのです。そのためには日本国内だ
けではなく海外の大学や関係機関とのネットワークを通じた技術者やフォアマンの確
保を目指し、協会の体制自体をグローバル化に対応できる体制に持っていく必要があ
ります。

カーボンニュートラルや塩水化した帯水層を蓄電池に応用するなどこれまでの地下か
ら資源を取り出す時代から地下に資源を貯蔵する時代へと変化しています。その中に
おいて私達の地質に関連する業界は今後ますますの需要増が見込まれます。